
新築の場合は計画のかなり早い段階でオール電化の希望を伝えることが大切です。
オール電化の導入は、新築時や建替え時のほうが自由が利き、コスト面でも後からリフォームするより有利なことはいうまでもありません。このフローの計画段階のかなり早い時期にて設計者にその希望を伝えて、基本計画のコンセプトに盛り込んでいく必要があります。とくに見落としがちなのは、将来の増築や機器の耐久性による入れ替えまで、ある程度把握しておいたほうが安心な点です。また、エコキュートについては、給湯設備の設置スペースの確保のほかに、騒音トラブルを避けるため、隣家との距離の確保といった点も計画時点での重要な調査対象とな0ます。
太陽光発電やエコキュートの補助金を申し込む場合、国と自治体によって、着工前に申請が必要な場合と、完成後(建物引き渡し後)に申請する場合があるので、申請期間を調べた上で着工時期を決めることが大切になる。
電気を扱うときには、電圧と電流という言葉がよく使われる。電圧は電気を流す力を表すもので、その大きさはV(ボルト)という単位で表す。また1秒間に流れる電気の量が電流で、その量はA(アンペア)という単位で表す。
オール電化住宅へのリフォームは、上記のように安心・安全・高齢化・環境・省エネルギーその他、いろいろな要素を考慮しながら進められるべきです。ここでは3つのリフォームを述べますが、電力会社やガス会社との交渉は、リフォーム業者が代行してくれるので面倒はあリません。
なお、オール電化になれば当然ですが既存のガス管が不要になリます。オール電化の工事完了と同時に、がス会社にガスメーターを取リ外してもらい、元栓を閉じてもらいます。このとき屋内の配管をそのまま残しておくなら通常は費用ははかかリません。気になるのであれば、ガス管の撤去工事を別途ガスエ事会社に依頼しますが、隠ぺい場所の配管撤去作業は大事になリ、高額な費用を提示されるケースもあることを覚悟する必要があリます。
台所の調理用ガスコンロをIHクッキングヒーターに取リ替えます。その場合、電気の容量が増えるので、契約電力の変更がともないます。また、分電盤に200ボルト用の回路が必要になります。さらに、事前にガス事業者にガスの停止を願い出ます。
浴室、キッチン、洗面所の給湯システムをガス、灯油から深夜電力を利用したエコキュートに取リ替えます。エコキュート本体の設置場所、電気配線を考慮します。これによって契約電力が変わ0ます。また、分電盤に200ボルト用の回路が必要になリます。さらに、事前にガス事業者にガスの停止を願い出ます。
床暖房を設備する場合、電気の容量と床の荷重について検討する必要があリます。建物の断熱性能を高め、その効率化を図っておきます。
そして太陽光発電とエコキュートの場合は、補助金の申請時期と着工時期にも留意します。国と自治体で申請を着工前に行う場合と完成後に行う場合かおるためです。
オール電化や太陽光発電を導入する際には、業者探しがとても重要なポイントになることは言うまでもあリません。IHクッキングヒーターのみの取リ付けであれば、近所の電気店でも電気工事業者の資格を持ってさえいれば、とくに問題なく施工してくれます。ただしエコキュートがメインになるオール電化の採用では、給湯配管の工事も必要となるので、これらの工事経験と技術を持った業者に頼むべきです。さらに太陽光発電の導入になると、家を守る屋根の工事をともなうので、施工不備があると雨漏リや地震損壊を引き起こすことにもなるため、しっかリした業者に任せなければいけません。ただ、一般の人には業者の善し悪しを見分けることは容易ではあリません。
現在、オール電化と太陽光発電を請け負う業者には、地域の施工業者のほか、ハウスメーカーのリフォーム部、大手家電店やインターネットで注文を受け、地域の協力業者に施工を任せるもの、さらには訪問販売で注文を受ける業者などいろいろあリます。結論から言えば、施工からアフターサービスまでを一貫してできる、地域に密着した経験豊富な業者が、何かあったときにすぐに対応してもらえて安心だといえるでしょう。その意味ではハウジングメーカーに頼むのも安心といえますが、費用が割高になることを覚悟しておく必要があリます。安心という意味では、ます電力会社のショールームやメーカーの窓口で問い合わせてみる方法がおすすめです。電力会社やメーカーは、地域の実績ある優良店を協力会社として登録しているケースが多いので、そこから紹介を受ければ安心が担保できます。
VA(ボルトアンペア)
電気の大きさを表すときに、VA(ボルトアンペア)という単位を使うことがある。これは、電圧と電流を単純に積算して求まる見かけ上の電力相電力という)を表すもの。普通、交流回路では実際に消費される電力効電力)W(ワット)はVAより小さくなる。kVAは1,000V A。
■新築ではオール電化が返済負担大幅減
オール電化住宅や太陽光発電導入住宅の新築・購入、および既築住宅のリフォーム費用については、全国の金融機関で特別金利住宅ローンを用意しているのでそれが利用できます。金融機関によって、「オール電化住宅ローン≒環境配慮型住宅ローン」など、呼び名はさまざまですが、通常の住宅ローンよリ金利が1パーセント前後優遇されています。
たとえば、リフォームでオール電化と太陽光発電を導入しようとして、資金として300万円を10年返済のローンで融資を受ける場合、金利2.475パーセントとすると月々の返済が2万8246円となリますが、1パーセントの優遇があれば、月々の返済は2万6904円となって、1年間で1万6104円、10年で16万1040円も得をすることになリます。これが新築の場合では、優遇率が1.4パーセントと全国で最も大きい中央三井信託銀行の場合、、30年のローンでは大きな差がつくことがわかリます。ただし、国、自治体における制度の改正などもあるので、最新情報を必ず関係機関に問い合わせて確認しておくようにしましよう。
■火災保険の割引制度
住宅火災の原因の2割近くはコンロからの出火です。つまリ火を使わないオール電化住宅では、火災のリスクが低いので、火災保険にはオール電化の割引制度があります。金額にすればわずかな差(おおよそ5パーセント)ですが、火災保険は長期間の掛け捨てになるのが普通ですから、うれしいメリットです。
オール電化住宅に諞された人は多いという話を聞いたことがありますか?
オール電化住宅は空気が綺麗、またはエコ住宅だと、狡猾に電力会社が宣伝をしたことで、どんどん新築されました。
営業マンから「電気代の安い深夜電力を利用すれば、ランニングコストが下がります。初期投資は少し高いですが、10年でしっかりと元が取れ、一年目からは、かなりお得です」と説明され、数百万円もの高額な費用をかけてオール電化住宅を建てた方が多数おられると思います。
しかし、結局は機械ですから、10年後には機械に不具合が出て、また費用がかかりますし、今では深夜電力を廃止している地域も年々増加していることから、ランニングコストの削減どころか増加になってしまいます。太陽光発電も同様です。家のエネルギーをまかなうことを考えれば100万円を超える先行投資が必要になります。
大手メーカーはこの費用を正当化するために、多めの売電金額のシミュレーションを作成し、「最初にまとまった金額がかかりますが、このシミュレーションにあるように10年で元は取れます。それ以降は、かなりの利益となります。今なら補助金ももらえます」などと説明します。ところが、実際に取り付けてみると、10年では元がとれないケースが多いのです。機械が故障し、その後の展開は前述の通りです。
全国の消費生活センターに戦後最大の苦情が寄せられたのは、太陽光発電にまつわるトラブルだったそうです。しかし、太陽光発電を扱うメーカーの権力なのか、そうした問題も報道されないことから、一般の方は知る術もなく、ブームは去ったといえどもいまだに太陽光パネルは売れ続けているのです。
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