注文住宅は見積もり比較が重要！！ 【ハウスメーカー選び2022～2023】ハウスメーカーの「耐震」「免震」「制震」の違い
ハウスメーカーのカタログやホームページなどには耐震構造や耐震住宅などの言葉が並んでいます。一方免震や制震という言葉もよく聞きます。「耐震」「免震」「制震」は、よく似た言葉ですが、正確には区別して使われています。
耐震、免震、制震言葉の定義
耐震構造
建物自体を強くして地震に耐えようとする構造
壁や柱などの主要構造体を強化したり、補強材を入れることで建物自体を堅くして地震の揺れに対抗する。耐震方式によっては、一度目の強い揺れに対して強度を保てても、二度目の揺れには耐えられないこともあります。強い地震にあった後はその都度、住宅補修などが必要です。
免震構造
装置を用いて地震の揺れをかわそうとする構造
住宅の基礎と建物の間に免震装置（ローラーやゴム）を挟んだり、屋上に免震装置などを置いて地震の揺れを抑えたり、揺れを建物に伝えない装置を備えた住宅。揺れそのものが小さくなるので、建物だけでなく家財の被害も抑えられるのが特徴です。ただし、設置費用が高く、強い地盤が必要などの条件があります。
制震構造
装置を用いて地震の揺れを建物内で吸収しようとする構造
建物に粘りをもたせて振動を抑える。ダンパーや大型の制振ゴムなどの振動軽減装置を用いて、地震のエネルギーを吸収する住宅。免震住宅よりも設置費用が割安で、耐震住宅のように一度の強い揺れでも壊れにくく、数回の揺れに対しても耐震強度が落ちないなどの特徴があります。
基準法通りに建てた住宅なら地震では倒れない！
まず先に覚えておいて欲しいのは、昔ながらの木造在来工法で造られた住宅であっても、きちんと法律にのっとって建てられた住宅は、震度6程度の地震では倒れることがないということです。建築基準法は、過去の経験を踏まえて改正し続けられていて、1981年に新耐震基準が施行。2000年には地盤調査の義務化などの改正がありましたが、2015年時点で築30年未満ならば、納得のいく耐震基準に沿っているということ。むろん、法改正以前の建物がすべて弱いということではなく、ていねいな施工の物件は、法改正の有無にかかわらず、相応の耐震性能を持っています。
また逆に、81年の法改正以降に建築されても欠陥施工ならば、まったく意味がありません。現行の建築基準法では、震度5強程度（東京を想定）の地震なら被害を受けないよう定められているので、これに沿って施工された住宅ならば、震度６程度はさほど心配することはない、と考えてよいでしょう。ちなみに住宅金融支援機構では、下の表に示したような耐震基準を設けていて、これをクリアすれば耐震性があるとみなしていました。
【住宅金融支援機構 中古住宅基準】
| 工法 | 基準の概要 |
|
在来木造方法 |
基礎が一体のコンクリート造の布基礎であること以下の各項目の評価値を相乗した隹(①×②×③×④)が1以上であること |
| ＲＣ工法（壁式） | 床率の面積評に応じた壁量が確保されていること |
| ＲＣ工法（ラーメン） | 床面積､階段等に応じた壁･柱量が確保されていること |
| プレハブ住宅（工業化住宅） | 公的機関における構造評定､評価を取得しているため､工場生産住宅については､本耐震基準に適合しているものとして｢適｣とする |
| 鉄骨住宅 | 原則として｢耐震改修促進法のための既存鉄骨造建築物の耐震診断によって安全性が確認されたものであること |
| 丸太工法 | 建設省告示(昭和61年第895号)または国土交通省告示(平成14年第411号)に適合していること |
木造在来工法の耐震性のポイント
木造在来工法は、日本の伝統的な建築手法であり、木材を主体とした構造材料として使用する工法です。木材は軽量かつ柔軟な性質を持ち、地震時の揺れに対して一定程度の柔軟性これにより、地震エネルギーを吸収し、建物の被害を軽減する効果があります。木造在来工法耐震性を高めるためには、以下の要素が重要です。
柱と梁の配置は地震時に発生する力を正しく分散させるために重要です。一般的に、柱と梁は直交する形で配置され、柱の確保や梁の位置が適切に決定されます。また、木造構造の連結部材は金物や材の接合が使用されます。これにより、構造の強度と剛性が向上し、地震時の力を効果的に伝えることができます。基礎設計は地震時の水平方向の力を受け止めるために重要です。柱の上に負荷を適切に分散するため、基礎の形状や強度が検討されます。
さらには、柱や梁の断面形状と寸法も耐震影響を与えます。適切な断面形状と寸法を選択することで、強度と剛性を確保し、地震時の力に対応することができます。高耐震性を求める場合、木造では来工法では補強材の使用も考慮されます。金属製の補強筋や合板の貼り付けなどが行われ、構造の強度と剛性を向上させることができます。
木造在来工法は日本の伝統的な建築手法であり、木材を主要な構造材料として使用する工法です。以下に木造在来工法耐震性に関する専門的な情報を提供します。
木材の特性
木材は軽量かつ柔軟な性質を持ち、地震時の揺れに対して一定程度の柔軟性を示します。これにより、地震エネルギーを吸収し、建物の被害を軽減する効果があります。
柱と梁の配置
柱と梁の配置は、地震発生時に発生する力を正しく分散させるために重要です。一般的に、柱と梁は直交する形で配置され、柱の確保や梁の位置が正しく決定されます。
連結部材の使用
木造在来工法では、柱と梁を連結するために金物や接合材を使用します。これにより、構造の強度と剛性を高め、地震時の力を効果的に伝えることができますできます。
基礎設計
地震発生時に水平方向の力を受け止めるために、適切な基礎設計が重要です。柱の上に負荷を正しく分散するため、基礎の形状や強度が検討されます。
断面形状と寸法
柱や梁の断面形状と寸法も耐震影響を与えます。適切な断面形状と寸法を選択することで、強度と剛性を確保し、地震時の力に対応することができます。
補強材の使用
高耐震性を求める場合、木造来工法では補強材が使用されることもあります。例えば、金属製の補強筋や合板の貼り付けなどが行われ、構造の強度と強度を向上させることができます。
これらの要素は建築基準法や木造建築の設計ガイドラインに基づいて検討されます。また、地域の地震動や地盤の性質に応じて、より具体的な設計が行われることもあります。建築士や構造設計技術の専門知識と経験が重要です。
2x4工法の耐震性のポイント
2x4工法は主に北米で使用される木造建築の一種であり、2x4インチ（実際の寸法は約38mm×89mm）の木材を壁の構造材として使用します。以下の要素が重要となります。
2x4工法では耐力壁を配置して耐震性を高めます。 耐力壁は構造用合板やOSB（Oriented Strand Board）などの補強材とともに壁を構成し、地震時に発生する力を受け止める役割を担う耐力壁は、建物の設計において適切な位置と密度で配置される必要があります。
金物や材の接合も2x4工法に関して重要な役割を果たします。金物や接合材を使うことで、構造材の連結と固定が行われ、壁や構造体の強度と剛性が向上します。補強プレート、アンカーボルトなどが一般的に使用されます。耐震性を考慮して耐力壁の位置と密度をする設計なので、地震時の力を正しく分散させることができます。を使用することで、2x4工法構造材を補強し、強度と剛性を高めることができます。
耐震性の向上には建築基準や地域の耐震基準に従った設計が重要です。建築士や構造設計技術者が正しい計画と設計を行い、地震時の安全性を確保することが求められますまた、専門家のアドバイスや現地の地震リスクの評価も重要な要素となります。
耐力壁構造
2x4工法では、壁の中に力壁を配置することで耐震性を向上させます。耐力壁は、構造用合板やOSB（Oriented Strand Board）などの補強材とともに壁を構成し、地震時に発生する力を受け止める役割を果たします。耐力壁の設計は、建物の構造上重要な要素となります。
金物や材接合
2x4工法では、金物や材接合を使用して構造材を連結します。これにより、壁や構造の強度と剛性を向上させ、地震時の力を効果的に伝えます一般的に使用される金物には、金具や補強プレート、アンカーボルトなどがあります。
耐力壁構造
2x4工法では、耐力壁を構成して耐震性を向上させます。 耐力壁は、構造用合板やOSB（Oriented Strand Board）などの補強材とともに壁を構成し、地震時に発生する力耐力壁は、建物の設計において適切な位置と密度で配置される必要があります。
金物と接合
2x4工法では、金物や材を使用して構造材を連結します。これにより、壁や構造体の強度と剛性を向上させ、地震時の力を効果的に伝えることができます例えば、金具や補強プレート、アンカーボルトなどが使用され、構造材の固定や接合を行います。
設計と補強
2x4工法耐震性を高めるためには、設計と補強が重要です。設計では、地震時の力を適切に分散させるために耐力壁の位置と密度を考慮します。計算や、幼児構造材の寸法や配置を最適化することは重要です。例えば、金属製の補強ストラップや角金物を使用することで、2x4工法構造材を補強することができます。これにより、構造の強度と剛性を向上させ、地震時の力に対する耐久性を高めることができます。
耐震性の向上には、建築基準や地域の耐震基準に従った設計が重要です。建築士や構造設計技術者が正しい計画と設計を行い、地震時の安全性を確保することが求められますまた、専門家のアドバイスや現地の地震リスクの評価も重要な要素となります。
進化する一戸建ての耐震設計
しかし、不安を払拭しきれないのは、東日本大震災のような巨大地震が起こり、さらに東海地震や南関東直下地震といった大地震が予想されるからでしょう。そこでハウスメーカー各社では、マンションはもちろん一戸建て住宅に対してもさまざまな耐震技術開発に努めています。
チェックポイントは｢しっかり緊結されているか｣
新たな制震・免震装置は予算が許せば採用すべきですが、必ずしも事情が許すとは限りません。そこでお勧めなのが、法にのっとった施工を行い、建築金物や耐震パネルをどれだけ有効に使っているかを確認することです。新築・中古を問わず、素人にもチェック可能なのは、耐震壁が適切に配置されているか、柱や梁などの緊結部分には十分に金具が用いられ、それぞれがしっかり止められているかなどです。このチェックには、新築なら骨組みが見えているときに現場を確認するのがベストです。中古の場合は、床下や天井などあらゆる点検口を開けて確認してみることが大事です。気になる部分は写真に撮って専門家のチェックを仰ぎましょう。
中古は地盤がチェックしやすい
耐震力の基本になるのは地盤の強さです。地盤が弱くては建物がいくらしっかりしていても意味がありません。地盤調査書などの提出を求めるか、管轄の役所で確認をしましょう。年数を経た中古は、むしろチェックがしやすく、現地や周辺の土地に不同沈下がなく、基礎・壁などに大きな亀裂がなければ安心とみてよいでしょう。
大手メーカーでは6割以上が耐震等級3に
ハウスメーカーでも耐震性能の向上に努めています。住まいの耐震性能を確認するためには、住宅性能表示制度を利用するのが安心です。耐震性能は建築関係の技術がないと判断しにくいものですが、性能表示制度では、住宅メーカーではない第三者機関の専門家が住宅の性能を客観的に評価してくれます。そのなかに「耐震性能」に関する項目もあり、等級1～3までの3段階評価になっているのです。等級は建築基準法が求めるレベルで、等級2はその1.25倍、等級3は1.5倍の強度をもつことを意味します。
下の表は、2017年度に、主に大手ハウスメーカーで注文住宅を建てた人を対象に実施した調査の結果です。住宅性能表示制度における耐震等級をみると、66.3％が最高等級の等級３を取得しており、等級2は8.8％、等級1は6.0％という結果でした。「わからない」「不明」を除けば、実質的には8割以上の人が等級3を取得している計算になります。等級1だと、大地震で倒壊はしなくても、損傷のためにその後の生活が難しくなるかもしれませんが、等級3なら、若干の補修などで地震後も通常の生活を送ることができる可能性が高いといわれています。これから住まいを建てるなら、できるだけ耐震等級の高い住まいにしたいものです。
制震装置価格は年々低下設置しやすくなっている
住まいの耐震性能を高めるには「耐震構造」「制震構造」「免震構造」の3つの方法があります。耐震構造は筋かいや耐力壁、各種の金物などで建物そのものを強固にして地震の揺れる力に耐える構造。技術進歩により、この耐震構造だけでも等級3を取得できる住宅があります。制震構造は、ダンパーなどと呼ばれる制震装置を壁や筋かいなどに設置。それによって地震の揺れを吸収し、建物の揺れを小さくするしくみです。以前は制震装置を付けるには1戸当たり200万～300万円もかかりましたが、最近はコストダウンが進み、100万円以下でも設置できるシステムが増えています。新築時だけではなく既存住宅にも後付け可能なので、耐震改修時に設置するケースも多いといわれています。
免震構造は、建物と基礎の間に、地震の揺れが直接伝わらないようにする免震装置を設置した構造。地震による被害を最も小さくできますが、強固な地盤でないと効果が小さく、住宅密集地では設置が難しい、さらにコストが多少高くなるといった課題があり、制震構造ほどには普及していないのが現実です。技術開発やコストダウンなどによって、今後の普及が期待されるところです。
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