セキスイハイムはZEH(ゼロエネルギー)の重要な要素【エネルギーを創る】においては、先進的なトップ企業です。太陽光発電では累計12万棟の搭載記録を達成しています。これはギネス世界記録にも認定されています。太陽光発電を基軸にスマートハウス化、ZEH化へと時代の流れを読んだ企業経営を展開をしています。2016年3月9日のセキスイハイムの発表ではZEH相当以上のゼロエネルギー収支達成率が、既に約60%になったそうです。
■セキスイハイム ZEH普及目標
2016年度 |
2017年度 |
2018年度 |
2019年度 |
2020年度 |
30% |
50% |
55% |
60% |
65% |
太陽光発電システムの先駆者、そしてエコ住宅、スマートハウスのトップ企業セキスイハイムにとっては、この程度のZEH達成目標は簡単にクリアする数値です。もう少し高めの目標設定でも良かったのではないでしょうか。今後は達成率よりも、コスト削減または更なる高性能化が期待されます。
セキスイハイムのZEH仕様は『スマートパワーステーション』がトップモデルですが、鉄骨住宅、木造住宅ともに、幅広くZEH仕様は用意されています。『スマートパワーステーション』は、太陽光発電のシステムとHEMS、蓄電池の3点セットを標準で搭載したモデルです。標準仕様のままでZEH(ゼロエネルギー)が実現できます。2015年度の調査ではスマートパワーステーション入居者の98%がZEH(ゼロエネルギー)を達成したそうです。
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本年度のZEH補助金額が一律125万円(寒冷地特別外皮強化仕様150万円) と決定しました。もちろんセキスイハイムでも、ZEH標準仕様の「スマートパワーステーション」であれば、問題なくZEHの補助金を受け取ることができます。また、その他の「パルフェ」や「ドマーニ」でも太陽光発電や蓄電池など、ZEH対応仕様を追加して基準を満たせば、ZEHの補助金を受け取ることが可能になります。詳しくはセキスイハイム公式HPでご確認ください。ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)はこれからの住宅の標準となるでしょう。各ハウスメーカーのZEH対応商品の強化や拡大、新商品の開発に力を注いでいます。今後急速にZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)の技術が進んでいくことは間違いありません。
これから家を建てようと思っている方のほとんどが、ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)に関心があることでしょう。そのような方は、今回発表の平成28年度のZEH補助金よりも、次回の平成29年度の補助金額の方が気になるはずです。平成28年4月4日に本年度のZEH補助金は一律125万円で決定しましたが、次回平成29年度のZEH補助金の金額は、当たり前ですがまだ決まっていません。補助金額が大幅に増額というウワサもありますが、非常に気になるとこです。ZEH補助金額はユーザーが、ZEH仕様の住宅を選ぶ上での大きなポイントとなります。
来年、平成29年度ZEH補助金額は増えるのでしょうか? 住宅業界では現状維持が大筋の予想ですが、経済ジャーナリストや住宅アナリストの一部からは、大幅アップなのではという予想も聞こえてきます。アベノミクスの減速で停滞気味の市場経済を、住宅需要の活性化で牽引するのではないかという意見です。住宅市場の活性化は日本経済に大きな好循環をもたらすことは過去の事例が証明しています。エコポイントや自動車減税のような、その場限りの場当たり的な市場活性化ではなく、ZEHの普及は今後大きな需要・供給を生むイノベーションとなるはずです。次回平成29年度のZEH補助金額は大幅に増額して、住宅需要を煽り、ZEH普及の大きな起爆剤としてもらいたいものです。
ZEH仕様の住宅向け補助金125万円以外にも、他の補助金があります。ZEHを構成する要素の一つ「蓄エネ」に使われる蓄電システムにも補助金制度があるのです。
補助対象として採択されるZEHに蓄電システムを導入する場合には、補助金が以下のとおり支給されます。
◆蓄電システムの補助額
蓄電容量1kWh当たり5万円
◆蓄電システムの補助額上限
補助対象経費 の1/3または50万円のいずれか低い金額
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